「いったいいつまで下がるのか」 専門家が挙げた韓国株反発の条件

コスピ6000割れ

株式市場の専門家が緊急診断

「AIサイクルはまだ終わっていない…

ビッグテック決算が株式相場反発の変数」

メモリー株の比重が大きいコスピ

外国人売りを吸収する主体不在

最低2〜3週間は厳しい局面が続く

ハイニックスの株主還元策などに注目

短期での過去最高値回復は困難か

現金を握り中核企業に分散投資を

10月15日の韓国総合株価指数（KOSPI）は6000の大台を割り込み、5500台まで下げた。KOSPIとコスダック指数はそろって7%超急落し、相次いでサーキットブレーカーが発動した。アンソロピックの第3四半期決算を受けて人工知能（AI）の収益性への疑念が強まったうえ、米インフレ圧力を背景に金利上昇への警戒も広がった。とりわけメモリー半導体株の構成比が高い韓国株市場は、外国人の売りを吸収する買い手が乏しく、下げが一段と大きくなった。

韓国経済新聞は同日、株式市場の専門家6人を対象に緊急アンケートを実施し、相場の見通しを聞いた。専門家らは、利益見通しそのものは大きく変わっていないが、金利上昇に伴う資金調達コストの負担と、2028年業績への不信感が株価を押し下げていると分析した。

◇「金利と需給が韓国株を一段と圧迫」

チョン・ムイル トラストン資産運用最高投資責任者（CIO）は、10月15日の下落を決定づけたのはアンソロピックの第3四半期決算だったと指摘した。月次経常収益を年換算したARRは7月の高値で足踏みし、四半期売上高の増加率も鈍ったと説明した。パク・ヨンジュ未来アセット証券リサーチセンター長も、アンソロピックの成長鈍化とコアウィーブ債券価格の急落が、AI投資回収への懸念を強めたとみる。

韓国株の下落率が際立った背景としては、メモリー株への偏重と需給の空白が挙がった。チョンCIOは、台湾にはTSMCを中心とする非メモリーのバリューチェーンが厚い一方、韓国はメモリーに集中しているため打撃がより大きいと語った。モク・デギュンKCGI資産運用代表は、市場を支えてきた自社株買いも事実上終わったとしたうえで、国内需給は空白状態にあると指摘した。

イ・ジヌメリッツ証券リサーチセンター長は、市場がパニックに陥っているというより、外国人の買いが入ってこないことが問題だと強調した。モク代表は、ロングオンリーファンドとグローバル資金がリスク管理局面に入ったとして、最低2〜3週間は厳しい局面が続くと見通した。キム・ハクギュン新栄証券リサーチセンター長は米金利の上昇を、キム・ドンウォンKB証券リサーチセンター長は金利や原油価格などマクロ面の不確実性を、それぞれ相場急落の主因に挙げた。パクセンター長は、外国人の利益確定売りが集中した局面であり、需給も最終的にはファンダメンタルズに沿って正常化するとの見方を示した。

◇「半導体市況は2〜3年堅調」

AI関連の業績見通しには、なお楽観論が残る。パクセンター長は、AIは基盤技術の革命であり、半導体市況は今後2〜3年にわたり堅調に推移するとの見方を示した。キム・ハクギュンセンター長も、悪材料が相次いだことに対する市場の反応は過剰だとみるが、当面は高い変動性が避けられないと語った。SKハイニックスが高値から50%超下落したのも、それまでに17倍超上昇した反動だと説明した。

今後の相場反発のきっかけとしては、米中間選挙とSKハイニックスの決算発表、株主還元策が挙がった。イセンター長は、前回サイクルが持ち直した局面でも、第2四半期のマイクロソフトとアマゾンの決算発表後に市場が安定し始めたと振り返った。当時はAIの中核企業が投資サイクルの輪郭を具体化する過程で、市場に安心感が広がったという。今回も似たパターンをたどる可能性があるとみており、AI関連売上高は本当に拡大しているのかという疑問を払拭する確信がビッグテックから示されれば、外国人の需給もそれに連動して動くと見通した。

◇「年内の過去最高値回復は容易でない」

専門家が示す対応策は「持ちこたえること」と「選別的な接近」だ。モク代表は現金確保を、パクセンター長はグローバル中核企業を軸にした分散投資と分割買いを勧めた。イセンター長は、歴史的な売られ過ぎの局面であり、追加下落より反発する確率の方が高いだけに持ちこたえる局面だと述べた。一方で、変動性がさらに高まる可能性があるため、レバレッジ投資は控えるべきだと助言した。技術的反発があっても、それだけでトレンド転換と決めつけるべきではないという。売買代金や外国人需給、半導体大型株の安定の有無を見極めながら、分割して買い向かうべきだと提案した。

専門家は、過去最高値9114.55の回復については短期間では難しいとの見方で一致した。イセンター長は、年内に過去最高値を回復する可能性は高くないとし、半導体の利益成長に対する信頼回復と外国人需給の改善が先行条件になると述べた。劇的な高値回復のシナリオは来年になって初めて視野に入るとも語った。足元は売られ過ぎの局面で、短期的な急反発の可能性は常にあるが、以前の楽観的な指数水準に戻るには、はるかに強いサイクルの確認が必要だと強調した。

アン・サンミ記者 saramin@hankyung.com

コ・ソンヒ記者 hgsong@hankyung.com