米企業の快走続く　7〜9月期純利益は2.2%増の8008億ドル

韓国企業とは対照的に、米企業の2026年7〜9月期の利益予想はむしろ上向いた。6月末と比べ、エネルギーと情報技術（IT）業種の利益見通しが大きく切り上がったためだ。

10月5日に金融情報会社ファクトセットがまとめたところ、米S&P500種株価指数を構成する企業の7〜9月期の予想純利益は9月末時点で8008億ドル（約126兆円）だった。3カ月前の6月末時点の7834億ドル（約124兆円）に比べ2.2%増えた。

とりわけエネルギー業種の利益予想の上振れが目立った。7〜9月期の予想純利益は、同期間に470億ドル（約7.4兆円）から561億ドル（約8.8兆円）へ19.4%増えた。S&P500の11業種で増加率は最も大きい。米国とイランの戦争が続き、国際原油価格が急騰したことが響いた。マラソン・ペトロリアム（Marathon Petroleum）やバレロ・エナジー（Valero Energy）など製油会社の1株利益（EPS）予想は2倍前後に上昇した。

IT業種の7〜9月期の予想純利益も2470億ドル（約39兆円）から2595億ドル（約41兆円）へ5.1%増えた。業種内の74社のうち61社でEPS予想が上がり、とくにエヌビディア（NVIDIA）とマイクロン・テクノロジー（Micron Technology）が上方修正を主導した。金融業種の7〜9月期の利益予想も、6月末の1213億ドル（約19兆円）から9月末の1233億ドル（約19兆円）へ1.6%増えた。

ロイター通信は、S&P500企業の7〜9月期利益が前年同期比で30%超増えたとの見通しを示した。一方で、急ピッチの金利上昇が株式市場にとって最も直接的な脅威だと分析した。高金利が株式のバリュエーションを圧迫し、企業の借り入れコストを押し上げるためだ。

オ・ヒョナ記者 5hyun@hankyung.com