概要
- バンク・オブ・アメリカのマイケル・ハートネットは、現在の米株式市場の AI 偏重が2000年の ドットコムバブル 崩壊直前と似ていると指摘した。
- ハートネットは、ナスダック100 や マグニフィセント7（M7） などの AI関連資産 にだけ買いが集まり、S&P500均等加重指数 などは敬遠される構図だとして、鉄道以来で最大のバブル だと述べた。
- ハートネットは、高い 金利 環境では 債券比率 を徐々に高めるとともに、市場に見放されて値下がりした資産を買う '屈辱買い（buy humiliation）' 戦略の活用を提案した。
期間別予測トレンドレポート
現在の米株式市場で進む人工知能（AI）への偏重が、2000年のドットコムバブル崩壊直前の状況に似ているとの見方を、バンク・オブ・アメリカ（BofA）のマイケル・ハートネット主席投資ストラテジストが示した。
10月4日、ブロックビッツなどによると、ハートネット氏は最近のリポートで「現在の市場はナスダック100やマグニフィセント7（M7）などAI関連資産を買い、AIとの関連が薄いS&P500均等加重指数などは敬遠する構図にある」と指摘した。そのうえで「1999年との類推はなお有効だ」と強調した。
2000年3月のドットコムバブルのピーク到達前の6カ月間、米技術株は40%超上昇した一方、生活必需品は30%以上下落した。技術・通信を除く他の業種もそろって軟調だった。足元でもAIと超大型ハイテク株が上昇を主導する半面、市場の大半の銘柄は高金利の圧力を受けているという。
ハートネット氏はAIを「鉄道以来で最大のバブル」と表現した。超大型クラウド企業の設備投資は、来年の米国内総生産（GDP）の3.5〜4%に達する規模まで膨らむ見通しだ。19世紀の鉄道建設ブーム時に記録した5%水準は下回る。
もっとも、AIブームがすでに頂点に達したと断定するのは難しいとみている。現在は半導体価格の上昇基調が続いており、供給過剰後に運賃が下落した鉄道投資ブーム末期とは状況が異なるためだ。一方、当時の鉄道投資は国債利回り低下の恩恵を受けたが、現在の市場は高金利という不利な条件に置かれているとも分析した。
ハートネット氏は、債券の組み入れ比率を徐々に高める局面だと主張した。市場に見放されて価格が大きく下がった資産を買う「屈辱買い（buy humiliation）」戦略の活用も提案した。
足元の米10年物国債利回りは5.33%まで上昇し、2002年以降で最高を記録した。債券利回りの上昇は、債券価格の下落を意味する。
