概要
- 8月のCPIが予想に沿い、ビットコインとイーサリアムが上昇した。Fedの金利経路見通しは維持された。
- 専門家は、コアCPI、金利据え置き、機関投資家の資金配分がビットコイン相場の持続を左右し得ると分析した。
- ソラナETFには5億ドル超の純流入があり、CLARITY法案が成立すればビットコイン、イーサリアム、ソラナの目標価格が切り上がる可能性が示された。
期間別予測トレンドレポート
米国の8月の消費者物価指数（CPI）が市場予想から大きく外れず、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）が持ち直した。市場では、今回の物価指標を受けても米連邦準備理事会（Fed）の金利経路見通しは大きく変わっていない。
ザ・ブロックによると、ビットコインは9月11日のCPI発表後に一時7万9000ドルに迫り、その後は7万7800ドル（約1200万円）前後で取引された。イーサリアムも2500ドル（約38万円）を上回った。
米労働省によると、8月のCPIは前月比0.4%、前年同月比3.4%上昇した。エネルギー価格の上昇が総合指数を押し上げたが、市場ではこの数値がFedの9月の金融政策見通しを大きく揺るがすほどではないとの受け止めが広がった。
21シェアーズのマット・メナ上級暗号資産ストラテジストは「過去には、コアCPIが予想を上回った後の30日間で、ビットコインは平均2.13%上昇した」と指摘した。そのうえで、Fedが金利を据え置けば、足元の上昇基調が続く可能性があると分析した。
もっとも、コア物価が予想以上に強ければ、市場の金利見通しが再びタカ派に傾く可能性があるとの警戒もある。シグナム銀行のファビアン・ドリ最高投資責任者（CIO）は、足元のビットコイン上昇はレバレッジよりも機関投資家の資金配分に支えられていると指摘した。想定外の物価上昇は、この上昇相場の重荷になり得るとみている。
ビットゲットのルイス・ファン氏は、エネルギー価格の上昇で総合CPIは高まったものの、コア物価の動きは比較的落ち着いている点に注目した。「暗号資産市場にとって、今回のCPIは金利面で強い方向感を与えなかった」と述べたうえで、ビットコインが7万6270ドル（約1170万円）以上を維持すれば、基礎需要がなお堅調だと示すシグナルになると説明した。
ソラナ（SOL）も堅調に推移した。メナ氏は、2026年に入ってからソラナの上場投資信託（ETF）に5億ドル（約770億円）超の純流入があり、前月のネットワーク取引件数も50億件を超えたと明らかにした。2026年10〜12月期にはSOLが130ドル（約2万円）まで上昇する可能性もあるとした。
さらに、米国の暗号資産市場構造法案であるクラリティー法案（CLARITY Act）が成立すれば、ビットコインは10万ドル（約1540万円）、イーサリアムは3000ドル（約46万円）、ソラナは130ドル超を目指す展開もあり得るとの見通しを示した。
