NY株、原油安と8月CPI受け5営業日ぶり反発

ニューヨーク株式相場は9月11日、国際原油価格の下落と市場予想に沿った米消費者物価指数（CPI）を材料に、5営業日ぶりに反発した。

9月11日のニューヨーク証券取引所で、ダウ工業株30種平均は前日比509.19ドル高の5万2573.29ドルで終えた。S&P500種株価指数は0.86%上昇の7656.98、ナスダック総合株価指数も0.96%高の2万6333.04で取引を終えた。

足元の株式相場の重荷となっていた原油価格が下落に転じ、投資家心理は改善した。11月限の北海ブレント先物は前日比2.8%安の1バレル104.61ドル（約1万6100円）となり、6営業日ぶりに下落した。10月限の米ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）も2.4%下げ、1バレル100.05ドル（約1万5400円）で終えた。9営業日連続の上昇は止まった。

米国の8月の物価指標も市場の警戒をいくぶん和らげた。8月のCPIは前月比0.4%上昇、前年同月比3.4%上昇と、市場予想とおおむね一致した。ただ、食品とエネルギーを除くコアCPIは前月比0.3%上昇し、予想の0.2%を上回った。

物価指標は大きく予想から外れなかった一方、米連邦準備理事会（FRB）による追加利上げ観測はむしろ強まった。シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のフェドウオッチによると、9月15〜16日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で政策金利が0.25ポイント引き上げられる確率は、取引時間中に86%を上回った。

金融政策への警戒感が続くなか、短期国債利回りも上昇した。米2年物国債利回りは取引時間中、2024年7月以来の高水準を付けた。ただ、原油安がインフレ再燃への懸念を一部和らげ、この日の株式相場は金利上昇の重荷をこなして反発した。