40兆ウォンの自社株買い、効果は週明けも続くか　SKハイニックスに視線

SKハイニックスが40兆43億ウォン（約4兆5800億円）規模の自社株買いと消却計画を発表した後、株価が持ち直し、週明けの値動きに市場の関心が集まっている。証券界では、大規模な株主還元策が短期の需給を支えるとの期待がある一方、開示効果がすでに一部株価に織り込まれたとして、利益確定売りを警戒する見方も出ている。

8月23日に韓経エピックAIがまとめたところによると、SKハイニックスは8月22日に前営業日比2.31%高の173万ウォンで取引を終えた。取引時間中は166万9000ウォンまで下げた後、177万3000ウォンまで切り返すなど値動きは荒かった。8月第3週では週間で5.17%上昇した。

株価反発のきっかけは自社株買いだ。SKハイニックスは8月20日の取引終了後、普通株2407万株を40兆43億ウォン（約4兆5800億円）で市場買い付けし、全量を消却すると開示した。取得期間は8月21日から11月19日まで。発行済み株式数の約3.3%に当たる。

市場では、規模と時期の両面で予想を上回ったとの受け止めが広がっている。ハナ証券のキム・ロクホ氏とパク・ギュヨン氏は、今回の取得規模が市場で取り沙汰されていた20兆〜30兆ウォンを上回ると分析した。サムスン証券のイ・ジョンウク氏とキム・ギョンビン氏は、韓国上場企業の自社株消却としては最大規模だと指摘した。

需給面の効果も焦点になっている。NH投資証券のリュ・ヨンホ氏は、取得期間中の営業日ベースで1日平均約6450億ウォン（約738億円）の買い付けが入り得ると試算した。IBK投資証券のキム・ウンホ氏とコ・ヒョクジン氏は、1日当たりの買い付け上限が直近1カ月の平均売買高の42%水準に達するとして、株価反発の号砲になり得ると評価した。

1株当たり価値の改善効果も見込まれる。ハンファ投資証券のパク・ジュニョン氏とキム・ナウ氏は、8月19日の終値150万ウォンを基準に自社株を全量消却した場合、1株当たり利益（EPS）が約3.8%高まると分析した。

業績改善への期待も株価を支える要因だ。ユジン投資証券のソン・インジュン氏は、4〜6月期業績の重荷となったHBM4の出荷遅延と汎用DRAMの価格差が、7〜9月期には相当部分で正常化するとの見通しを示した。KB証券のキム・ドンウォン氏、イ・チャンミン氏、カン・ダヒョン氏も、HBM4の新規量産とメモリー供給不足の深まりを前向きに評価した。

ただ、8月24日の続伸を断定するのは難しい。自社株買いの発表後に株価がすでに一部戻しているうえ、短期急騰に伴う利益確定売りが出る可能性があるためだ。ウォン高に伴う業績予想の見直し負担や、世界の半導体株の動向も変数になる。BNK投資証券は相対的に慎重な姿勢を崩していない。短期の売られ過ぎ局面では反発余地があるものの、需要鈍化への懸念が続けば上昇余地は限られるとみている。

イ・ソンニョル 韓経ドットコム記者 yisr0203@hankyung.com