個人が様子見の間に外国人はサムスン・SKハイニックスに5兆ウォン投資、韓国株を押し上げ

AI投資懸念の後退でKOSPIが上昇

サムスン電子・SKハイニックスが相場を主導

米主要メディアが韓国株の急回復に相次いで強気の見方を示している。KOSPIが10日あまりで20%超反発し、AI投資を巡る懸念が和らいだうえ、サムスン電子とSKハイニックスを中心とするメモリー半導体株が上昇を主導しているためだ。外国人資金が半導体大型株に集中しており、KOSPIの一段高期待も強まっている。

「KOSPIは再び完全な貪欲モードに戻った」

AIベースの投資情報プラットフォーム、エピックAIによると、8月14日のKOSPIは前営業日比164.66ポイント（2.42%）高の6977.92で取引を終えた。個人と機関投資家はそれぞれ1兆8878億ウォン（約2130億円）、1兆1413億ウォン（約1290億円）を売り越した。一方、外国人は単独で3兆549億ウォン（約3450億円）を買い越した。

直近5営業日では、KOSPIは6299.66から6977.94まで上昇した。7月30日に付けた直近安値に比べて20%超上昇した計算になる。一般に、株価指数が直近安値から20%以上上昇すると、テクニカルな強気相場入りとみなされる。

KOSPIが力強い反発を続けるなか、海外メディアも韓国株を前向きに分析し始めた。ブルームバーグは8月13日、「韓国株は10日間で22%上昇した」と報じ、サムスン電子とSKハイニックスを軸に半導体株が相場をけん引していると伝えた。

ブルームバーグはさらに、7月末に公表されたマイクロソフト（Microsoft）とアマゾン（Amazon）の決算が、AI分野の大型投資を巡るバブル懸念を和らげたと指摘した。KOSPIについては、市場が再び完全な貪欲モードに戻ったことを示すシグナルだと位置づけた。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）も、KOSPIが直近安値から20%超上昇し、新たな強気相場に入ったと説明した。8月に入り、世界的にAI関連株への投資心理が持ち直した影響が大きいと分析した。

米CNBCは8月13日、LSEGのデータを引用し、KOSPIが7月末の安値から約23%反発したと報じた。

KOSPIは7月に22%下落し、世界金融危機以降で最悪の月間下落率を記録した。AIインフラ投資が続くかどうかへの懸念が強まったうえ、半導体株を中心にレバレッジ・ポジションの強制清算も重なり、下げ幅が膨らんだ。

反発のきっかけは、世界の企業によるAI投資が続くとの期待の再燃だ。8月12日にはAIクラウド企業のコアウィーブ（CoreWeave）とAIサーバー企業のスーパー・マイクロ・コンピューター（Super Micro Computer）が市場予想を上回る決算を発表し、株価はそれぞれ17%、9%急騰した。

AI普及に伴うメモリー需要回復への期待が再び高まるなか、英資産運用会社ベイリー・ギフォード（Baillie Gifford）のチャン・チェン新興国株担当はブルームバーグに、AIエージェントとフィジカルAIによってメモリー需要は急増している一方、供給能力には限界があると語った。そのうえで、供給のボトルネックはサムスン電子とSKハイニックスのような少数企業しか解消できないと強調した。

英オンライン金融・投資プラットフォームのトレードネーション（Trade Nation）のデービッド・モリソン首席市場アナリストはCNBCで、AI投資ブームの終息はまだ遠いと指摘した。米市場分析・投資調査会社ファンドストラット・グローバル・アドバイザーズ（Fundstrat Global Advisors）のマーク・ニュートン技術戦略責任者は、短期的にはテクノロジー分野の中でもメモリーが有望だと評価した。韓国株市場ではサムスン電子とSKハイニックスの比重が大きく、メモリー株の回復がKOSPI全体の上昇余地につながっている。

米物価指標もKOSPIの投資心理改善を後押しした。7月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想に一致し、米連邦準備理事会（FRB）の9月利上げを巡る懸念が和らいだからだ。前月の急落を招いたレバレッジ投資の清算が落ち着いたことも反発要因となった。ブルームバーグは、政府による単一銘柄レバレッジETF規制と信用取引の縮小で需給が安定したと分析した。

外国人の買い越しが指数上昇をけん引

専門家は、外国人が連続して買い越し、指数上昇を主導した点に注目している。個人投資家の待機資金とされる投資家預託金が100兆ウォン（約11兆3000億円）を下回るなど、個人の需給は鈍い。このため、外国人資金の流入が株高を支える中核材料とみられている。

直近3営業日の外国人買い越し上位銘柄を見ると、サムスン電子が約3兆6146億ウォン（約4080億円）、SKハイニックスが約1兆6087億ウォン（約1820億円）と圧倒的な比重を占めた。

ユアンタ証券のイ・ジェウォン研究員は、最近のKOSPI上昇日の大半は外国人の買い越しを伴っていたと指摘した。投資家預託金が継続的に減っているだけに、個人の需給だけで過去のような大型株主導の最高値更新ラリーを再現するのは難しいとも説明した。外国人の買いがKOSPI反発の核心的な役割を果たしているとの認識を示した。

市場関係者は、AIインフラ投資が想定より長く続き、メモリー供給不足まで重なれば、サムスン電子とSKハイニックスの利益水準は一段切り上がる公算が大きいとみる。そのうえで、両社にとって最高の局面はまだ来ていないと話した。

カン・ギョンジュ 韓経ドットコム記者 qurasoha@hankyung.com