半導体株に弱気論広がるなかKB証券は逆張り　サムスン電子「高値から49%安で上昇局面入り」

半導体株のピークアウト懸念が証券業界で広がるなか、KB証券がこのところサムスン電子とSKハイニックスに強気のリポートを相次いで公表した。メモリー市況が従来の循環局面と異なり、供給制約を伴う長期の超好況に入ったと判断しているためだ。他の証券会社が目標株価を相次ぎ引き下げるなか、KB証券だけが強い楽観論を打ち出した背景に関心が集まっている。

「サムスン電子とSKハイニックスの株価は極端な割安圏」

金融投資業界によると、KB証券リサーチ部門のキム・ドンウォン本部長は最近のリポートで、サムスン電子とSKハイニックスの合算営業利益が2025年の91兆ウォン（約10兆2000億円）から、2026年は641兆ウォン（約71兆8000億円）、2027年は964兆ウォン（約108兆円）へ急増し、1000兆ウォン（約112兆円）に迫るとの見通しを示した。内訳は2026年がサムスン電子382兆ウォン（約42兆8000億円）、SKハイニックス259兆ウォン（約29兆円）、2027年がサムスン電子575兆ウォン（約64兆4000億円）、SKハイニックス389兆ウォン（約43兆6000億円）だ。

キム本部長は、サムスン電子の2026年7〜9月期営業利益が前年同期比817%増の112兆ウォン（約12兆5000億円）になると分析した。営業利益率は55%と見込む。2025年10〜12月期の20兆ウォン（約2兆2400億円）以降、4四半期連続で過去最高を更新するとみている。SKハイニックスの2026年7〜9月期営業利益についても、前年同期比579%増の77兆ウォン（約8兆6200億円）、営業利益率78%と試算した。

その根拠として、ハイパースケーラーを中心とする5年の長期供給契約（LTA）の反映が本格化し、メモリー生産量の60%超ですでに供給先が固まっている点を挙げた。これに伴い、メモリー価格も同時に上昇すると見込む。

KB証券は、こうした圧倒的な業績見通しに照らせば、サムスン電子とSKハイニックスの株価は極端に割安だと判断している。キム本部長は、両社の2027年推定営業利益が2025年比でそれぞれ13.2倍、8.2倍に膨らむと説明した。一方で、8月12日終値基準の2027年株価収益率（PER）はサムスン電子が3.7倍、SKハイニックスが3.2倍にとどまり、来年の利益改善見通しが株価にまったく織り込まれていないと主張した。

また、近く公表されるサムスン電子とSKハイニックスの新たな株主還元策が、TSMCの事例に近い形でバリュエーションの見直しと株価上昇を同時に促すとの見通しも示した。中長期の需給基盤が一段と強まるなか、再評価が本格化し、株価の一段高につながると強調した。

さらにキム本部長は、大規模な株主還元がテマセクやアブダビ投資庁（ADIA）など世界の政府系ファンドや長期資金の流入を促す可能性があると語った。これにより中長期の需給基盤が強まり、バリュエーションの見直しが本格化すると予想した。

「サムスン電子の株価調整は終了」 上昇トレンド入りを予想

キム本部長は8月12日に公表した別のリポートでも、サムスン電子の株主還元策に注目した。株価は高値から49%下落し、12カ月先行PERは4.0倍まで低下したとしたうえで、調整局面の終盤を過ぎ、今後は上昇トレンド入りの準備をする局面だと述べていた。

株価調整が終わったと判断する理由として、上場を準備中のオープンAIが早ければ年内に新規株式公開（IPO）を通じて大規模な資金を調達するとの観測を挙げた。これまで市場の重荷となっていたAI循環金融への懸念や、投資持続性を巡る不確実性が大きく和らぐ可能性が高いという。

加えて、6〜7月のサムスン電子株急落を招いた過度な信用レバレッジの持ち高がかなり整理され、需給面の短期調整もいったん一巡したと分析した。近く打ち出される大規模な株主還元策が、今後の株価上昇を後押しする強力な材料になる点も判断の根拠に挙げた。

KB証券は、2028年まで少なくとも3年間はメモリー不足が続くとみる。キム本部長は、8月時点でビッグテック顧客のメモリー需要充足率が60%水準にとどまり、供給不足はむしろ深刻化していると指摘した。とりわけ今年の未充足需要は来年へ繰り越され、来年に満たせなかった需要は再び2028年へ先送りされる連鎖効果が見込まれると語った。

一方で、新たなメモリー生産ラインの完成には最低でも3年以上かかるため、供給を短期間で増やすのは現実的に難しいとも付け加えた。このため、2028年まで少なくとも3年間は供給不足が続くとの見立てだ。

こうしたKB証券の分析は、足元でサムスン電子を巡る半導体ピークアウト論が投資家の間に広がるなかで出てきただけに注目を集めている。キウム証券は最近、サムスン電子の目標株価を39万ウォン（約4万4000円）から35万ウォン（約3万9000円）に引き下げた。未来アセット証券は55万ウォン（約6万2000円）から37万ウォン（約4万1000円）、新韓投資証券は59万ウォン（約6万6000円）から45万ウォン（約5万円）、サムスン証券は50万ウォン（約5万6000円）から40万ウォン（約4万5000円）へそれぞれ引き下げた。

業界関係者の一人は、KB証券が際立って強気の見通しを示す背景には、キム本部長を中心にメモリー市況とサムスン電子、SKハイニックスの業績を継続的に追い、市場の変曲点を見極めてきた経験があると話した。今回も単なる楽観論ではなく、メモリー市況を典型的な循環の繰り返しではなく、半導体の歴史上初めて起きている極端な供給制約の長期化として捉えている点に特徴があると指摘した。

カン・ギョンジュ 韓経ドットコム（Hankyung.com）記者 qurasoha@hankyung.com