シャープリンクCEO、イーサリアム新改善案を正面批判「勢いに水を差す」

シャープリンクのジョセフ・シャロム最高経営責任者（CEO）は、バリデーター報酬を段階的に焼却してステーキング上限を抑えるイーサリアム改善提案「EIP-8363」への反対を表明した。

シャロムCEOは8月7日、自身のXで、この提案は分散型金融（DeFi）のエコシステムを損ない、ビットコインに対するイーサリアムの中核的な優位性を消し去ると批判した。機関投資家の資金流入で勢いがついている重要な時期に、水を差すようなものだとも指摘した。

EIP-8363は、イーサリアム財団のジャスティン・ドレイク研究員らが提案した。ネットワーク内のステーキング比率が高まるほど、コンセンサス層の報酬の焼却比率を段階的に引き上げる内容だ。イーサリアムの供給量全体の約50%がステーキングされた場合、報酬率をゼロにするのが柱となる。ステーキング量を市場原理に基づいて抑え、ステーキングしていない利用者の資産価値の希薄化を防ぐ狙いがある。

これに対しシャロムCEOは、イーサリアムのステーキング利回りはオンチェーン市場で一種の基準金利の役割を果たしていると反論した。利回りが削減されれば資本調達コストが上がる。実質利回りはゼロに近づき、結果として担保やネットワーク活動がほかの場所に流出するという。

同氏は、ネットワークの発行量はイーサリアムが外部に支払うコストではなく、ネットワークを守り構築する人々に戻るシステム内部の移転だと主張した。そのうえで、イーサリアムが機関投資家にとって魅力的なのは、生まれつき生産的な資産だからだと強調した。