「韓国次第」で日本株埋没　証券界に募るいら立ち [東京ナウ]

日本の証券界で、株式相場が韓国市場に過度に左右される「韓国連動」への警戒感が強まっている。日本経済新聞が8月6日に報じた。

サムスン電子やSKハイニックスなど韓国の半導体株の急騰・急落が日本株にもそのまま波及し、日本企業固有の投資材料である業績やバリュエーションが埋もれているためだ。海外の長期投資家の買い戻しが遅れている一因にもなっている。

8月5日の東京株式市場では、日経平均株価が一時、前日比で2000円超上昇した。前日に好決算を発表したイビデンをはじめ、アドバンテスト、フジクラ、キオクシアホールディングスなどAI・半導体関連株がそろって急伸し、指数を押し上げた。

もっとも、市場の熱気は上げ幅ほど強くなかった。国内大手証券のトレーダーは「海外のロングオンリー投資家はむしろ内需株に資金を移している」と話し、「AI関連株を誰が買っているのか不思議に思うほどだ」とこぼした。足元の上昇は海外の長期資金ではなく、株価指数先物を通じた短期資金が主導したという。

海外投資家が買い再開をためらう最大の理由として浮上しているのが、日本株の「韓国連動」だ。日経平均と韓国総合株価指数（KOSPI）は、ともにAI・半導体関連株の構成比が高い。このため海外投資家の間では、事実上一つの投資グループとして扱われている。韓国株が需給要因で大きく上下すると、日本株も同じ方向に大きく振れる構図が繰り返されている。

実際、8月5日もKOSPIが取引時間中に上げ幅を縮めると、日経平均も歩調を合わせるように上昇が鈍った。日本の証券界では、韓国株の荒い値動きが日本市場に波及し、個別企業の業績や成長性、株価水準に基づく投資判断を難しくしているとの不満が出ている。

先月のAI関連株急落で損失を被ったヘッジファンドや機関投資家も、なおリスクエクスポージャーを増やせていない。インベストメントラボの畝野尚秀代表は「悲観論が極端に強まった局面は過ぎたが、変動性が高い間はすぐに保有比率を引き上げるのは難しい」と語った。

東京エレクトロンや村田製作所など一部のAI・半導体株は、最近の下落で割高感がかなり和らいだ。AI投資需要もなお強い。ただ、株価が企業業績より韓国株の需給動向に左右される局面では、積極的な買いに踏み切りにくいとの見方は根強い。

米日当局の共同為替介入後に進んだ円高も重荷になっている。円相場の上昇で自動車など輸出株の業績期待が後退した。AI関連株についても一段高への確信が乏しく、日本株全体の売買エネルギーを弱めていると市場関係者はみる。

市場では、海外投資家による日本株買いの本格再開は早くて9月になるとの見方が多い。日系、外資系の大手証券が海外投資家を招き、日本企業との面談を組む大規模カンファレンスを相次ぎ開くためだ。

バンク・オブ・アメリカ証券は8月31日から9月4日まで関連イベントを開く予定だ。参加予定の投資家はすでに前年を上回っている。関係者によると、AI関連企業を中心に個別面談の要請が前年の4倍に増えた例もある。

海外投資家が個別企業の業績や成長性を改めて見極め、現物株の買いに動けば、日本株と韓国株の過度な連動も和らぐ可能性がある。日本の証券界では、「韓国連動」から脱し、市場がファンダメンタルズ主導に戻れるかどうかが年末相場の一段高を左右するとみている。

東京=チェ・マンス特派員 bebop@hankyung.com