半導体株が2日連続急落、ウォール街は景気敏感株への資金シフトに注目

米株式市場で半導体株が2日連続で急落するなか、ウォール街ではハイテク株の利益確定売りと並行し、景気敏感株に資金が向かう「循環物色」の相場が当面続く可能性に注目が集まっている。

メタが余剰の人工知能（AI）向け計算資源を外部に販売するクラウド事業を検討しているとの報道を受け、ハイパースケーラー各社がAIインフラ投資を縮小するのではないかとの懸念が広がった。これを受け、AI投資サイクルの最大の恩恵を受けてきた半導体株を中心に売りが続いた。ただ市場では、これをAI投資の終了ではなく、過熱していたハイテク株の持ち高調整と受け止める見方が優勢だ。

実際、この日のフィラデルフィア半導体株指数は5.54%下落し、2日間の下落率は11%を超えた。マーベル・テクノロジー（Marvell Technology）は9.84%安、アーム・ホールディングス（Arm Holdings）は6.58%安、マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）は5.50%安、インテル（Intel）は5.25%安、AMDは4.26%安だった。エヌビディア（NVIDIA）も1.39%下落して取引を終えた。前日に急騰していたメタも4.90%下落した。

一方、資金は金融、資本財、ヘルスケア、生活必需品など、相対的に出遅れていた業種に向かった。ダウ工業株30種平均は1.14%上昇し、過去最高値を更新した。均等加重のS&P500種株価指数も最高値を塗り替えた。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は0.80%下落したが、市場全体に売りが広がる展開にはならなかった。

ウォール街では、今回の調整をAI投資の減速ではなく、持ち高の組み替えとみる向きが多い。ファンドストラット共同創業者のトム・リー氏は「新たな四半期が始まり、投資家はポートフォリオを再調整している」と述べた。そのうえで「資本財や金融などの景気敏感株や、これまで相対的に低調だった銘柄に投資機会がある」と指摘した。

AI投資サイクルがなお有効だとする分析も続いている。ジェフリーズ（Jefferies）、バンク・オブ・アメリカ（Bank of America）、ウェルズ・ファーゴ（Wells Fargo）などは、メタによる遊休計算資源の活用について、むしろ投資効率を高め、今後もAIインフラ投資を続けるための戦略になり得ると評価した。ブルーホエール・キャピタル（Blue Whale Capital）のマーク・ユー氏は「AIに投資する企業より、AI投資の恩恵を受ける企業に注目すべきだ」と語り、メモリー半導体を長期の恩恵業種に挙げた。

あわせて市場の関心は、7月10日に予定されているSKハイニックス（SK Hynix）の米国預託証券（ADR）上場に移っている。足元でAI半導体を巡る投資心理が揺らぐなか、SKハイニックスがメモリー半導体業種への投資心理を持ち直させることができるかが焦点になっている。