トランプ氏「イランをもっと強くたたく」　停戦後の後続協議、初日から暗礁

スイスでMOUの後続協議入り

イラン代表団、一時会場離れる

レバノン・核・ホルムズ海峡が難題

米国とイランは中東戦争の終結に向けた後続協議に入ったが、初日から激しい神経戦を繰り広げた。ドナルド・トランプ米大統領がイランへの追加攻撃の可能性を警告し、イラン代表団が会談会場を離れたとの報道も出た。レバノン情勢や核問題も、協議の序盤から争点に浮上した。

米国とイランの交渉団は6月21日、スイス・ルツェルン近郊のビュルゲンシュトック・リゾートで会談した。直近で結んだ停戦の了解覚書（MOU）をどう履行するかを話し合う場だ。米側はJ・D・バンス副大統領、イラン側はモハンマド・バゲル・ガリバフ国会議長が交渉代表を務めた。

協議序盤の空気は悪くなかった。バンス副大統領は会談を「歴史的な出会い」と位置づけ、「中東の関係を恒久的に変えられるのか、それとも過去のやり方に戻るのかを決める瞬間だ」と語った。あわせて「ここ数時間で既に大きな進展があり、今後数時間でさらに前進すると期待している」と付け加えた。

だが、トランプ大統領の発言が会談の流れを揺さぶった。トランプ氏は交流サイト（SNS）に「イランはレバノン国内の代理勢力（proxy）による挑発を直ちに止めさせなければならない」と投稿した。そのうえで「そうしなければ先週よりはるかに強くイランを攻撃する」と警告した。レバノンの親イラン武装組織ヒズボラを念頭に置いた発言とみられる。

イラン側は直ちに反発した。イラン国営IRNA通信は、イラン代表団が仲介国カタールの代表団と会談した後、協議が開かれていた建物を離れたと伝えた。ただ、交渉が完全に打ち切られたわけではないようだ。AFP通信はこの問題に詳しい外交官の話として、イラン代表団は引き続き協議に関与しており、仲介国側に退席の意思を伝えた事実はないと報じた。ロイター通信もイラン側関係者の話として、交渉は一時中断したが終わってはいないと伝えた。

イランも譲らなかった。ガリバフ議長は米国に対し「米国は発言に慎重であるべきだ。我が軍は別の方法で対応する準備ができている」とけん制した。エスマイル・バガイ外務省報道官も「レバノンでの戦争が終わらない限り、最終合意に向けた交渉段階に入るのは不可能だ」と強調した。

今回のMOUには、イスラエルとヒズボラの交戦停止も盛り込まれた。だが、その後もレバノンでは衝突が続き、協議の重荷になっている。イランはイスラエルによるレバノン空爆を問題視し、ホルムズ海峡の再封鎖カードを持ち出した。MOUがホルムズ海峡の通航再開を重視して結ばれただけに、レバノン問題はそのまま海峡問題にもつながっている。

イスラエルも強硬姿勢を崩していない。ベンヤミン・ネタニヤフ首相は、イランの核保有阻止とヒズボラへの軍事圧力維持で譲歩しない考えを示した。「必要な限りレバノン南部の安全地帯に駐留する」と述べる一方、「イランの核兵器保有は決して認めない」と言い切った。

核問題も後続協議の中核的な難題として残る。米国はMOUに、イランの核保有阻止に向けた具体策を盛り込めず、関連協議を後続交渉に持ち越した。高濃縮ウランの扱い、濃縮停止の期間、核施設の解体、国際社会による検証はいずれも、双方が容易に折り合えない論点だ。

マスード・ペゼシュキアン大統領は同日、「我々には核兵器を開発する意図はない」と述べた。一方で「ウラン濃縮の権利は放棄しない」とも語った。これに対しトランプ大統領は、フォックス・ニュース記者との電話インタビューで、この発言について「発言には気をつけた方がいい」と応酬した。

ホルムズ海峡の通航条件も火種になっている。イランは後続協議の期間にあたる60日間に限って海峡を無料開放し、その後はサービス提供を名目に、事実上の通航料を徴収する方針だ。米国は無料開放を維持すべきだとの立場をとる。

トランプ大統領は、交渉が思うように進まなければ、米国がホルムズ海峡を掌握し、海峡を通過する石油の20%を得るとの主張も繰り返している。リンゼー・グラム連邦上院議員はCBSのインタビューで、イランとの交渉は失敗するとの見方を示した。その場合、トランプ大統領はホルムズ海峡を掌握し、運営のための通航料を徴収するだろうと語った。

イランは初回会談について、核計画よりもMOUの履行とレバノン情勢が主に扱われたと説明した。米国は停戦に向けた後続協議を急ぐが、レバノン戦線、ホルムズ海峡、核計画が同時に絡み合い、交渉は出だしから乱気流に入った。

ホン・ミンソン 韓経ドットコム記者 mshong@hankyung.com