暗号資産が割安圏に　大型テックの資金調達待機で流動性に懸念

暗号資産市場がバリュエーション面で割安圏に入った一方、マクロ経済の引き締めや新規流動性の供給停滞が重荷となり、上値と下値の双方に圧力がかかっているとの指摘が出ている。

暗号資産運用会社ビットマイン（BitMine）は6月19日公表のリポートで、現在の暗号資産市場の価値評価指標は底値圏を示していると指摘した。歴史的には、こうした局面は長期投資家の資産買い増しの時期と重なるという。長期トレンド線に照らして割高感のあるエヌビディア（NVIDIA）などの人工知能（AI）関連株と比べると、価格面の妙味が大きい局面だと分析した。

一方、マクロの流動性環境はなお悪化したままだ。オンチェーン分析会社クリプトクアント（CryptoQuant）によると、暗号資産市場の実現時価総額成長率は2025年10月30日に弱気局面に入って以降、低下基調で安定している。同指標の7日移動平均線と59日移動平均線は、2025年10〜12月期の70水準から、2026年6月時点でそれぞれ13.9、19.1に急低下した。ネットワークに流入する新規資金の勢いが大きく弱まったことを意味する。

伝統金融の資本市場で大型案件が控えていることも、暗号資産の流動性を奪う要因になっている。スペースX（SpaceX）、アンソロピック（Anthropic）、オープンAI（OpenAI）などシリコンバレーの大手テック企業は現在、総額2000億ドル規模の資金調達を準備している。これらの案件が本格化すれば、リスク資産市場全体の流動性を吸い上げる可能性が大きい。