ビットコイン投資家、6月16日のBOJ会合注視　0.75%から1%利上げなら円キャリー解消警戒

ビットコイン（BTC）投資家は、6月16日に開く日本銀行（BOJ）の金融政策決定会合に注目している。

コインデスクが6月15日に伝えたところによると、市場ではBOJが6月16日に政策金利を現行の0.75%から1%へ引き上げるとの見方が強い。実現すれば1995年以降で最も高い水準となる。

暗号資産市場は通常、米連邦準備理事会（FRB）の金融政策により敏感に反応する。ただ、今回はBOJ会合が短期的な相場変動の要因になりうる。円安に賭ける投機的な持ち高が大きく積み上がるなか、BOJが追加引き締めの可能性を強く示せば、円ショートの解消がリスク資産全般に波及しかねないためだ。

米商品先物取引委員会（CFTC）によると、6月9日時点でレバレッジドファンドの円の投機的ショートポジションは11万5000枚を超えた。2017年11月以来の高水準で、円安継続を見込む持ち高がそれだけ積み上がっていることを示す。

問題は、こうしたポジションが一斉に巻き戻される場合だ。BOJが利上げに踏み切り、今後の追加引き締めの可能性まで示せば、円相場は急速に円高へ振れる可能性がある。その場合、円を借りて高収益のリスク資産に投資する円キャリートレードが解消に向かう恐れがある。

円キャリートレードは長年、世界の株式市場や債券市場、一部リスク資産の価格を支えてきた要因の一つとされる。こうした流動性の構造は暗号資産市場にも影響してきたとみるアナリストもいる。このため、円ショートが急速に解消されれば、ビットコインなど値動きの大きい資産にも下押し圧力がかかる可能性がある。

コインデスクは、足元の状況が2024年7月末のBOJ利上げ局面と似ていると指摘した。当時も円ショートは過去最大級まで積み上がっていた。その後、BOJが利上げに動くと円ショートは急速に解消され、円急騰とともに米国株、日本株、暗号資産市場全体で変動性が高まった。

当時、ビットコインは2024年7月31日のBOJ決定後、およそ1週間で6万5000ドル近辺から5万ドル水準まで急落した。コインデスクは、足元でもビットコインが再び6万5000ドル近辺で推移している点を挙げ、投資家は今回のBOJ会合を注意深く見極める必要があると分析した。

焦点は植田和男総裁の発言の強さにある。利上げが市場予想通り実施され、植田総裁が慎重な姿勢を維持すれば、市場への衝撃は限られる可能性がある。一方で、追加利上げのペースが速まる可能性や、政策金利が1%を超えて一段と上がる可能性を示唆すれば、円高とあわせて金融市場全体の不安が強まる恐れがある。

暗号資産市場では最近、米国とイランの和平合意への期待を背景に、ビットコインが6万5000ドル台を回復し、安堵（あんど）感からの上昇を見せている。ただ、BOJ会合をきっかけに円ショートの解消とキャリートレードの縮小が進めば、地政学リスクの後退で改善したリスク資産の投資心理が再び揺らぐ可能性がある。