米軍アパッチ墜落でトランプ氏が報復示唆　停戦局面に再び揺らぎ

ホルムズ海峡付近で起きた米軍のアパッチヘリコプター墜落を巡り、米国とイランが鋭く対立している。ドナルド・トランプ米大統領はイランによる撃墜だと主張し、対応は避けられないと表明した。これに対しイランは、米国がこれを敵対行為再開の口実にするなら断固として対抗すると警告した。

トランプ大統領は6月9日（現地時間）、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で「昨夜、ホルムズ海峡上空を哨戒していた最新鋭のアパッチヘリ1機がイランに撃墜されたとの報告をたった今受けた」と明らかにした。

さらに、ヘリには操縦士2人が乗っていたが、2人とも無事で負傷もないと説明した。そのうえで「それでも米国はこの攻撃に対応せざるを得ない」と述べ、報復の可能性を示した。

ニューヨーク・タイムズ（NYT）は6月8日、米陸軍のアパッチヘリ1機がホルムズ海峡付近で墜落し、搭乗していた乗員2人は救助されたと報じた。トランプ大統領もニューヨーク・マンハッタンで米プロバスケットボールNBAの試合を観戦した後、帰路で記者団に対し、操縦士にけがはなかったと語った。事故原因を巡る調査報告書も公表される予定だと付け加えた。

米国とイランは4月7日から停戦状態を維持し、終戦交渉を進めてきた。最近も散発的な武力衝突は続いていたが、双方とも停戦は有効だとの立場を保っていた。

ただ、トランプ大統領が今回は公の場で報復の可能性に言及したことで、停戦局面は再び試練を迎えている。6月11日の国際サッカー連盟（FIFA）北中米ワールドカップ開幕を控え、戦線拡大はトランプ大統領にとっても重荷となる。一方で、米軍装備への被害に何の対応も取らなければ、国内世論や対イラン抑止力の面で負担が増しかねない。

最近までトランプ大統領は、イランとの終戦合意は近く可能になるとして楽観的な見方を示していた。イランとイスラエルの対立の仲介にも自ら乗り出していた。6月11日のワールドカップ開幕前に、停戦延長と非核化交渉の開始を盛り込んだ了解覚書（MOU）の締結を目指していたとの観測もあった。

今回の報復示唆は、これまでの交渉路線との温度差をうかがわせる。今後は、米国が実際にどの程度の対応に踏み切るかと、それにイランがどう反応するかが、停戦維持を左右する焦点となる。

イランは直ちに警告を発した。ロイター通信によると、イラン国営メディアは軍関係者の話として、米国がアパッチヘリの墜落を口実に敵対行為を再開するなら、断固とした対応があると報じた。

この関係者は、直近24時間にホルムズ海峡で空軍による攻撃作戦は一切なかったと付け加えた。ただ、イランはトランプ大統領の撃墜主張について、公式には否定も確認もしていない。

アッバス・アラグチ外相も米軍ヘリ墜落後にXへ「わが国の領土周辺にいる外国軍は、自らの人的過失や偶発的事故、あるいは不測の交戦に巻き込まれる危険に常にさらされている」と投稿した。さらに「危険を減らす最善の解決策は、彼らが（われわれの領土周辺から）去ることだ」と訴えた。

ホルムズ海峡付近で起きた米軍機の事故はイランの責任ではなく、この地域で作戦を展開する米軍が負うべきリスクだとの認識を示した発言と受け止められる。

今後、米国が軍事行動に踏み切り、イランがそれを停戦違反と判断すれば、終戦交渉だけでなく、4月から続く停戦の枠組みそのものが揺らぐ可能性がある。今回の衝突が局地的な緊張として管理されるのか、それとも米・イラン対立を再び拡大局面に引き戻すのかは、なお不透明だ。

シン・ヒョンボ 韓経ドットコム（Hankyung.com）記者 greaterfool@hankyung.com