【分析】米機関のビットコイン買い戻らず、追加上昇の勢い弱い

米機関投資家によるビットコイン（BTC）の買いがなお戻っていないとの指摘が出ている。

クリプトクアントの寄稿者リッチダディ（Rich_dady）は5月31日、現在の市場を動かしているのは機関投資家の買いではなく売りだと述べた。

リッチダディが注目したのはコインベース・プレミアム指数だ。同氏は、ビットコインが1月の安値から約8万3000ドル近辺の短期高値まで持ち直したにもかかわらず、この値動きはコインベース・プレミアムに反映されなかったと指摘した。反発局面全体を通じてプラス圏に入った時間はごく短く、一時的なものにとどまったという。

さらに、8万3000ドルの短期高値では指数がプラスに転じるどころか、マイナス幅がむしろ拡大したと分析した。米機関投資家がこの価格帯を買い場ではなく売り場とみていたことを意味するという。

コインベース・プレミアムは、米暗号資産交換業者コインベース（Coinbase）と世界の暗号資産交換業者バイナンス（Binance）のビットコイン価格差を示す指標だ。一般に、この指数がプラスなら米国発の買い圧力が強いとされる。

同氏はその後、価格は7万4000ドル台まで下落し、足元のコインベース・プレミアム指数はマイナス0.15を記録していると強調した。ビットコイン価格はすでに高値から下げたにもかかわらず、コインベース・プレミアムはなお大幅なマイナス圏にあるとも語った。米機関投資家の買いへの確信がまだ戻っていないことを示しているという。

そのうえで、ビットコイン価格の上昇にあわせてコインベース・プレミアムが持続的にプラス圏を維持するまでは、上昇相場に必要な構造的な需要が不足していると付け加えた。