スワン・ビットコインCEO「ETF時代でもBTC価格への個人投資家の影響は大きい」

ビットコイン（BTC）の現物上場投資信託（ETF）が市場の主要な投資手段として定着しているものの、価格形成における個人投資家の影響力は依然として大きい。そんな見方を、スワン・ビットコイン（Swan Bitcoin）のコーリー・クリップステン最高経営責任者（CEO）が示した。

コインテレグラフが5月29日に報じたビットコインベガス2026でのインタビューで、クリップステン氏は「ブラックロック（BlackRock）やフィデリティ（Fidelity）がビットコインを保有しているわけではない」と指摘した。そのうえで「実際にETFを買っているのは大半が個人投資家だ」と語った。

同氏は、ETFを通じたビットコイン需要も実質的には現物需要だと強調した。投資家はETFという「ラッパー」を通じてビットコインを買っているにすぎず、ETF運用会社は実際のビットコインを確保して保管しなければならないため、市場の流通量減少につながると説明した。

さらに、先物や一部デリバティブは実際の供給とは異なる仕組みで動く場合がある一方、オンチェーンのビットコインは違うと述べた。実際のビットコインを確保する必要がある点が、ビットコインの独特な特徴だと付け加えた。

もっとも、足元のビットコイン市場を巡る投資家心理は弱っている。ファーサイド・インベスターズ（Farside Investors）の集計によると、米国の現物ビットコインETFでは5月15日以降、計29億ドルの純流出が発生した。同じ期間にビットコイン価格は約9.5%下落した。

市場心理の悪化も鮮明だ。暗号資産市場の投資家心理を示す恐怖・強欲指数（Crypto Fear & Greed Index）はこの日、23を記録し、「極度の恐怖（Extreme Fear）」の領域に入った。投資家がリスク資産への投資に慎重になっていることを示している。

クリップステン氏は、ビットコインが2026年に過去最高値を更新する可能性も低下したとみている。年初にビットコインが9万5000ドル近辺で推移していた時点では、年内の最高値更新の可能性を50%程度とみていたが、現在は20〜25%に引き下げていると明らかにした。

同氏は「ビットコインはなお7万ドル台にとどまり、一時は6万ドル台まで下落した」としたうえで、「2026年に新たな過去最高値を付ける可能性は、以前より大きく低下した」と述べた。