イーサリアム、12カ月以内にプライバシー分野で成果なければ競争力低下も

イーサリアム（ETH）が次の中核成長戦略としてプライバシーを打ち出すなか、短期間で成果を上げられなければ競争力が弱まる可能性がある。市場では、機関投資家の需要拡大に向けてプライバシー機能の重要性が増している。

5月27日、暗号資産専門メディアのクリプトスレートによると、イーサリアムは足元の価格停滞と市場シェア低下の圧力を受け、プライバシー機能の強化を主要戦略として進めている。

同メディアは、ジーキャッシュ（Zcash）やモネロ（Monero）などプライバシー重視の暗号資産に市場の関心が集まるなか、イーサリアムでも取引の秘匿性を確保する必要性が高まっていると分析した。特に、機関投資家が求める水準のプライバシー機能が不足すれば、基盤となる決済レイヤーとしての地位を維持しにくくなると指摘した。

イーサリアム共同創設者のヴィタリック・ブテリン（Vitalik Buterin）は最近、プライバシー関連技術のロードマップも示した。そこには、取引の検閲を防ぐFOCIL、アカウントの行動パターンを匿名化するアカウント抽象化（Account Abstraction）とKeyed Nonces、ウォレットレイヤーのプライバシー技術であるKohaku（コハク）などが含まれた。

市場では、イーサリアムが拡張性や手数料の問題に加え、プライバシー面での競争力確保にも力を入れているとみている。ただ、規制環境や技術実装の難易度を踏まえると、実際のサービス導入には時間がかかる可能性もある。