ビットコイン、米長期金利急騰とインフレ懸念で7万9000ドル割れ

ビットコイン（BTC）は米国債利回りの急上昇とインフレ再燃への懸念を背景に急落した。世界のリスク資産全般に売り圧力が広がっている。

暗号資産専門メディアのコインデスクが5月15日に伝えたところによると、BTCは一時7万8600ドルまで下落した。

BTCはこれに先立ち、米上院銀行委員会でクラリティ法案（CLARITY Act）が可決された後に8万2000ドルまで上昇していたが、その後は下落に転じ、足元では7万9000ドル近辺で取引されている。

今回の下げは暗号資産市場にとどまらず、米株式市場や金市場にも広がった。

ナスダック100指数とS&P500種株価指数はそれぞれ1.7%、1.2%下落して始まり、金価格も約2.5%下げた。

一方、国際原油価格は上昇基調を維持し、米国産標準油種のWTI先物は1バレル100ドルを上回った。

市場では、エネルギー価格の上昇とインフレ再加速の可能性が、主要国の中央銀行による金融引き締め再開への警戒を強めているとの見方が出ている。

米10年物国債利回りは4.58%まで上昇し、1年ぶりの高水準を付けた。

英国10年物国債利回りも5.2%まで上昇し、2008年以降で最高水準となった。

CMEのフェドウォッチによると、市場は年内に少なくとも1回の利上げがある可能性を約50%織り込んでおり、利下げ観測は事実上消えた。

市場は今後の米物価指標、国債利回りの動向、米連邦準備制度理事会（Fed）の政策運営に注目している。