概要
- ビットコインは200週移動平均線を下回ったものの、過去の類似した急落局面では3カ月後にいずれも上昇していた。
- 3回の事例はいずれも、200週線割れの後にさらに10〜17%下落してから反発しており、今回も5万4000〜5万9000ドルまで下げる可能性がある。
- ビットコイン現物ETFからの資金流出や米国債利回りの上昇が続けば、弱含みが3カ月以上続く可能性がある。
期間別予測トレンドレポート



ビットコイン(BTC)が200週移動平均線を下回った。ただ、過去の類似局面では、急落から3カ月後にいずれも反発していた。
11月17日、コインデスクによると、ビットコインは前週に12.6%下落し、6万5000ドル(約1040万円)をやや上回る水準で週間取引を終えた。この過程で、6万8000ドル(約1080万円)前後に位置する200週単純移動平均線(SMA)を割り込んだ。同指標は市場の長期トレンドを見極める主要な目安として使われる。
コインデスクが2013年以降の値動きを分析したところ、ビットコインが1週間で12%超下落し、同時に200週移動平均線を下回った例は、今回を除くと3回しかなかった。3回とも、急落時点から3カ月後の価格は上昇していた。
具体的には、2015年8月のケースでは、条件成立後の3カ月でビットコインは40.3%上昇した。新型コロナウイルス禍で金融市場が急落した2020年3月には、同期間に82.5%上げた。2022年6月も6.3%の収益率を記録した。ただ、2022年はその後に暗号資産交換業者FTXの破綻が起き、反発基調は崩れた。
過去の事例で注目すべき点は、反発に先立って一段安があったことだ。3回とも、200週移動平均線を割り込んだ後に価格がさらに10〜17%下げ、その後に上昇へ転じた。今回も同様の流れをたどるなら、ビットコインは5万4000〜5万9000ドル(約860万〜940万円)水準まで下押しする可能性がある。
これは、暗号資産市場のマーケットメーク会社ウィンターミュート(Wintermute)が示した弱気見通しとも重なる。ウィンターミュートは、米国の利上げ観測への懸念が強まるなか、ビットコインが5万ドル台まで下落し得ると分析した。一方で、過去の事例を踏まえると、今回の長期支持線割れは弱気相場の始まりというより、終盤に現れやすいシグナルである可能性もある。
もっとも、過去3回だけで今後の値動きを断定するのは難しい。ビットコイン現物上場投資信託(ETF)からの資金流出が続いたり、米国債利回りが上昇したりすれば、弱含みが3カ月を超えて続く可能性があるためだ。
一方、ビットコインが週間ベースで12%以上下落した例は、2009年以降で計77回あった。ただ、2023年以降は4回にとどまっており、足元では週間の急激な価格変動の頻度は低下している。