ドイツ銀行「ドル、米株への海外資金流入への依存高まる　長期的な下押し圧力」

米ドルは、米株式市場に流入する海外投資資金への依存度が高まっており、長期的に下押し圧力を受ける可能性がある。ドイツ銀行がこうした分析を示した。

ブルームバーグが11月10日に報じた。ドイツ銀行は最近のリポートで、ドル相場の値動きが米株式市場の投資家心理と密接に連動するようになり、従来のリスク分散効果が薄れていると指摘した。海外投資家が為替変動リスクを抑えるため、ドル建て資産の為替ヘッジ比率を引き上げれば、ドル相場に下押し圧力がかかるとの見方も示した。

これまでドルは、米株安局面で上昇しやすい傾向があった。海外投資家は株価下落による損失の一部をドル高で相殺できるため、追加の為替ヘッジをかけずに米国資産を保有する場合が多かった。ただ最近は、ドルと株式の逆相関が弱まり、こうした投資誘因が薄れているという。

ドイツ銀行のグローバル外為リサーチ責任者、ジョージ・サラベロス氏ら戦略担当者は「今後、為替ヘッジ比率を決める中核要因は、ドルと株式の相関関係がさらにどう変化するかだ」と述べた。米株式市場が下落する局面でドルもあわせて弱含めば、海外投資家がドルエクスポージャーを圧縮する可能性があると分析した。

ドイツ銀行は、12カ国超の年金基金と生命保険会社を対象に、ドル建て資産の為替ヘッジの現状を調べた。スウェーデンやスイス、ユーロ圏はなお高いドルエクスポージャーを維持している一方、チリやカナダ、英国ではすでに為替ヘッジ戦略をかなり調整していることが分かった。

もっとも、高い為替ヘッジコストと低い外国為替市場の変動性は、ドル安圧力を抑える要因として挙がった。為替変動リスクを減らすには追加コストの負担が必要なため、足元でドル建て資産の為替ヘッジを大幅に増やす誘因は大きくないという。

ドイツ銀行は、米株式市場とドルの相関関係がさらに変化すれば、世界の機関投資家の為替ヘッジ戦略にも影響が及ぶとみている。とりわけ、ドルが米株式市場への資金流入に依存する度合いが高まるなか、海外投資家の為替ヘッジ拡大は長期的なドル安要因になり得ると分析した。