ベース、3回目の大型更新「コバルト」完了　トークン化資産向け規制順守機能を追加

イーサリアムのレイヤー2ネットワーク「ベース（Base）」が、3回目の大型アップグレード「コバルト（Cobalt）」を完了し、トークン化金融インフラを強化した。

コインテレグラフが10月30日に伝えたところによると、ベースは同日、コバルトアップグレードを有効化し、独自のトークン標準「B20」に複数の規制順守条件を同時に適用できる機能を追加した。これにより発行体は、同一資産に本人確認、適格投資家の要件充足、制裁対象かどうかの確認といった条件を併せて課せるようになる。

今回のアップグレードには、株式分割などの企業イベントに対応する機能も盛り込んだ。発行体はトークンを新たに発行したり焼却したりせずに、ウォレットやアプリに表示される数量を調整できる。

あわせて、発行体が指定した管理者が保有者の承認なしにトークンを移転し、公開メモを添付できる機能も追加した。ベースは、こうした機能を有効化するかどうかや利用権限は発行体が決めるとしている。一方で、ベース自体が移転を開始することはできないと説明した。

コバルトでは、条件付き取引機能「バリディティー・トランザクション（Validity Transactions）」も導入した。利用者は特定のオンチェーン条件が満たされた場合に限って処理される取引を、あらかじめ提出できる。例えば、特定資産が指定した価格に達した場合にだけスワップが実行されるよう設定できる。ベースによると、こうした取引はブロックに含まれるまで非公開のままにできる。

今回のアップグレードは、ベースのトークン化金融戦略の延長線上にある。ベースは7月、B20をステーブルコインや実物資産トークン向けの基本トークン標準として導入した。8月にはコインベースがアップル、エヌビディア、メタ、アルファベットの株式をB20トークンとして発行した。

ベースの創業者ジェシー・ポラック氏はこれに先立ち、「ベースがクリエーター、コンテンツ、メッセージングアプリに集中したのは誤った選択だった」と述べ、取引や決済などの金融アプリケーションを中核方針に据える考えを示していた。

ベースは今後数カ月以内に、ブロック生成時間を現在の2秒から200ミリ秒に短縮する計画だ。取引手数料の肩代わりや、バンドル取引に対するプロトコルレベルの支援も導入する予定としている。