ビットコインとイーサリアム、ブロック生成に影響する主体は各3者　ソラナは19者

ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）は、ブロック生成に相当の影響を及ぼし得る水準に達するのに必要な参加主体がそれぞれ3者にとどまることが分かった。

グラスノード（Glassnode）は9月1日、アーク・インベスト（ARK Invest）との共同調査リポートで、ビットコインやイーサリアム、ソラナ（SOL）など主要ブロックチェーンの分散性を分析した。

ブロック生成に影響を与え得る一定水準の計算力や持ち分を確保するのに必要な主体数を調べたところ、ビットコインとイーサリアムはいずれも3者だった。一方、ソラナが同じ水準に達するには19者が必要だった。

もっとも、リポートはこの数値をネットワークに対する実質的な支配力と同一視すべきではないと説明した。ビットコインでは複数の採掘事業者が一つのマイニングプールに計算力を提供しているほか、イーサリアムやソラナなどのプルーフ・オブ・ステーク（PoS）型ネットワークでも、多数の利用者が資産をバリデーターに委任する構造をとっているためだ。

このため、特定のマイニングプールやバリデーターの比率が高くても、運営主体が参加者の計算力や持ち分をすべて直接保有しているとは言い切れない。

ネットワークを構成するインフラの分散度合いでも、ブロックチェーンごとの差が表れた。ビットコインはノードの地理的分布が比較的均等で、全ノードの約63%は匿名通信ネットワークのトーア（Tor）経由で運用されている。

イーサリアムはクラウドサービスへの依存度が比較的高く、全ノードの約20%がアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）を基盤に運用されていた。ソラナはネットワークインフラのかなりの部分がデータセンターを通じて運営されていることが分かった。

リポートは、ブロックチェーンの分散性を判断する際には、ブロック生成に参加する主体数だけでなく、マイニングプールやステーキング委任の構造、ノードの地理的分布、インフラの運営方式もあわせて見る必要があると指摘した。