アルトコイン時価総額、3日で24%急増 初期アルトシーズンの兆し
概要
- アルトコイン時価総額が3日で24%超急増し、Total2が1兆ドルを回復したことで、初期のアルトシーズン入りを示すシグナルとの見方が出ている。
- バイナンス上場アルトコインの56%が200日移動平均線（200-DMA）を上抜けし、一部銘柄ではなく市場全体の局面転換の可能性を示していると評価した。
- ドナルド・トランプ氏のビットコイン購入の可能性とクラリティ法案（CLARITY Act.）を巡る発言を受けてアルトコイン市場に流動性が流入した一方、短期の過熱圏入りで調整リスクにも注意が必要だとした。
期間別予測トレンドレポート
アルトコインの時価総額が3日間で24%超急増し、暗号資産市場が初期の「アルトシーズン」に入りつつある可能性が浮上している。
暗号資産分析会社クリプトクアント（CryptoQuant）の寄稿者ダークフォスト（Darkfost）は8月23日、「8月19日から8月22日までにアルトコイン市場へ2150億ドル（約34兆1000億円）が流入した」と明らかにした。ビットコインを除く暗号資産全体の時価総額を示す「Total2」も再び1兆ドル（約158兆9000億円）を回復した。特に時価総額の小さい中小型アルトコインを中心に、強い上昇が目立った。
テクニカル指標からも市場全体の持ち直しが確認できる。昨年11月以降の弱気相場では、アルトコインの80〜85%が長期トレンドを示す200日移動平均線（200-DMA）を下回って取引されていた。足元ではバイナンス上場アルトコインの56%が200日線を上回っている。ダークフォストは、一部銘柄に限った反発ではなく、市場全体の局面転換の可能性を示すシグナルだと評価した。
今回の反発のきっかけとしては、ドナルド・トランプ米大統領の暗号資産関連の発言が挙がった。ダークフォストは、トランプ大統領が8月19日に米国による大規模なビットコイン買い入れの可能性に言及し、議会に「クラリティ法案（CLARITY Act.）」の可決を促した後、アルトコイン市場に流動性が急速に流入したと分析した。当時は市場の取引量が薄く、売り圧力も相当程度出尽くしていたことが、上昇幅を大きくしたという。
ダークフォストは、過去の事例を踏まえると、足元のような上昇幅は初期のアルトシーズンに表れるシグナルの一つだと指摘した。ビットコイン主導の上昇がアルトコイン全般に広がり、半数超の銘柄が長期移動平均線を回復したことで、市場の上昇の勢いは裾野を広げている。
もっとも、短期間で価格が急ピッチで上昇しただけに、調整の可能性には注意が必要だ。ダークフォストは「市場は短期的な調整を必要とする過熱圏に入った」としつつ、「アルトコインの強いモメンタムが維持されれば、追加の機会は引き続き現れるだろう」との見通しを示した。
