イーサリアム、開発資金難の恐れ　3〜9カ月内に調達策必要

イーサリアム（ETH）が今後数カ月以内に資金不足に直面する恐れがあるとの警告が出ている。

コインテレグラフが6月19日に伝えたところによると、イーサリアム財団（Ethereum Foundation）出身のトレントン・バン・エップス（Trenton Van Epps）氏は最近のブログで、イーサリアムは今後3〜9カ月以内に新たな資金調達策を整えなければ、中核開発資金が危機に陥る可能性があると主張した。

同氏は、イーサリアム財団の支出削減と、4月に終了したクライアント・インセンティブ・プログラム（CIP）の影響で、イーサリアムの中核開発エコシステムには年間約3000万ドルの資金支援が必要だと説明した。そのうえで、中核開発者らとの議論を踏まえ、イーサリアムは「ゆっくり進行する資金危機（slow-burning funding crisis）」に入るリスクがあると指摘した。

今回の指摘は、足元でイーサリアム財団からの人材流出が続くなかで浮上した。共同事務局長のシャオウェイ・ワン（Hsiao-Wei Wang）氏を含め、2026年に財団を離れた人員は19人に達する。

イーサリアム共同創業者のビタリック・ブテリン氏も、財団が資金難に陥る可能性に言及している。ブテリン氏は5月、SNSで、イーサリアム財団が保有するイーサリアムは全供給量の約0.16%にとどまり、財務余力は限られていると説明した。