グレースケール、イーサリアムやソラナ、BNBチェーンはCLARITY法案の恩恵と分析

米国の暗号資産業界法であるCLARITY法案がこのほど上院銀行委員会を通過するなか、法案が最終成立すれば、オンチェーン金融活動を主導する一部のブロックチェーンネットワークが恩恵を受ける可能性がある。

グレースケール（Grayscale）の調査部門責任者ジャック・パンドル氏は5月22日付のリポートで、CLARITY法案と米証券取引委員会（SEC）のガイドライン変更が、トークン化資産と分散型金融（DeFi）市場の成長を促すと指摘した。

同氏は、足元のオンチェーン金融活動が少数のブロックチェーンに集中していると分析した。

トークン化資産分野ではイーサリアムが市場を主導し、BNBチェーンとソラナが続くとした。キャントン・ネットワーク（Canton Network、CC）についても、独自のネットワーク構造を基盤に影響力を広げていると評価した。

ステーブルコイン分野でも、供給量と取引量の両面でイーサリアム、ソラナ、BNBチェーンが中核ネットワークに挙がった。

DeFi市場でも、総預かり資産（TVL）とアプリケーション活動の面で、イーサリアム、ソラナ、BNBチェーンが優位にあると分析した。

このほかグレースケールは、アバランチ（Avalanche、AVAX）、ベース（Base）、アービトラム（Arbitrum、ARB）、ハイパーリキッド（Hyperliquid、HYPE）、トロン（Tron、TRX）なども、規制の明確化拡大の恩恵を受ける可能性があると見通しを示した。